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Report|SusHi Tech Tokyo 2025 Adaptセッション レポート

  • 執筆者の写真: N9
    N9
  • 5月14日
  • 読了時間: 4分

更新日:10 時間前

2025年5月9日(金)、東京ビッグサイトで開催された「SusHi Tech Tokyo 2025」にて、Adapt主催、三井不動産協力のもと2日連続で特別セッションを実施しました。ここでは2日目に開催されたセッション、テーマは「人がつながる、未来が動き出す — 世界を編む新たな起点」についてレポートします。 N9のCEOでありAdaptボードメンバーでもある伊藤がファシリテーターを務め、スタートアップと専門家の視点から「多国籍チームビルディングの現在地とその先」を探る貴重な機会となりました。


Adapt:イノベーションエコシステムをヒト単位で可視化。「触媒的イノベーション」で日本のエコシステムに風穴を開けるイニシアティブ。
Adapt:イノベーションエコシステムをヒト単位で可視化。「触媒的イノベーション」で日本のエコシステムに風穴を開けるイニシアティブ。

グローバルなビジネスが日常化し、多国籍チームが当たり前になりつつある現代。しかし、実際にそのチームを運営し成果を出すためには、単に技術や資本を組み合わせるだけでは不十分です。Adaptが目指すのは、国や肩書きを越え、「人」を軸にしたネットワーク形成です。今回は、多国籍チームビルディングを支える「人と人のつながり」に焦点を当て、実際の事例と専門的な視点から深掘りしました。



ファシリテーターからの問題提起

冒頭、ファシリテーターの伊藤は「グローバルスタートアップチームを構築する際、技術力や市場アクセスだけでなく、異文化を受け入れ共創する意志が問われている」と指摘しました。単なるビジネスパートナーシップを超え、共にリスクを取り合う「人間力」が根底にあるべきだと強調。


気候変動と協働の視点

最初に登壇したのは、地経学スペシャリストの川端隆史氏。彼は、気候変動問題における日本と世界の意識の違いについて解説。特に、日本が欧州やアジアの取り組みを見落としている点に触れ、グローバルルール形成に関与する重要性を訴えました。日本は米国中心の戦略に傾きがちで、脱炭素などの分野で欧州との連携が遅れている現状を指摘。川端氏は「日本はもっと多国籍連携の枠組みを形成し、グローバルに共創する意識を持つべきだ」と強調しました。


続いて、環境ジャーナリストの川端由美氏が、環境分野での越境的協働の重要性について意見を述べました。彼女は「エネルギー、モビリティ、都市づくりといった分野では、異文化や異なる前提を乗り越え、共に未来を創る姿勢が求められる」と指摘。文化や価値観の違いをどう受け入れるかが、環境問題解決のカギであると強調しました。


その上で、具体的な事例として3社のスタートアップピッチを通じて、多国籍チームのリアルを紐解いていきました。



スタートアップピッチ

最初に登壇したのは、シンガポール発ClimateTechスタートアップのUnravel Carbon。登壇者の野村夏音氏は、企業の温室効果ガス排出量を可視化し、持続可能な経営を支援するプラットフォームを紹介。野村氏は「日本企業もグローバルスタンダードに準拠した環境対策を進める上で、データ活用が鍵となる」と述べました。次に登場したのは、同じくシンガポール発のuHoo。共同創業者のDustin Jefferson Onghanseng氏は、空気質をリアルタイムでモニタリングするIoTデバイスについて紹介。空気環境を「見える化」することで、企業や家庭が健康管理をより積極的に行える点を強調しました。最後に登壇したのは、フランス発のWeMaintain。代表のBenoit Dupont氏が、エレベーターやHVACの保守管理をデジタル化するソリューションを紹介。Benoit氏は「都市インフラを効率化し透明性を持たせることで、持続可能な都市運営に貢献できる」と述べ、欧州とアジアの取り組みを比較しながら解説しました。


締めくくり

伊藤は「Adaptは単なるネットワークではなく、異文化を乗り越える“人”を中心に据えた挑戦の場だ」と改めて説明。セッションを通じて示されたのは、異なる文化や価値観を超えて協働するための「人間力」の重要性です。多国籍チームを動かすのは技術や資本だけではなく、信頼を築く力だというメッセージが強く響きました。



Adaptは今後も、国境を越えたイノベーションエコシステムを“人”の力で構築し続けていきます。引き続き、皆さんと共に未来を切り拓いていきたいと思います。連携に興味ある自治体や団体の方はお気軽にご連絡ください。

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